投資のための「日経平均株価」を理解しよう

日経平均株価は日本経済のバロメーター


日本の株式市場を読み、株式投資をする上で日経平均株価を理解ししておくことはとても大事なことです。

日経平均株価は日本経済のバロメーターであり、平均株価が下がっても上がっている株はあります。これが「日経平均株価」の不思議さです。

ニュース番組の最後には必ず登場する「今日の日経平均株価とTOPIX」を理解し、これが日本経済の何を表しているかを知っておきましょう。

日経平均株価の仕組み


「日経平均株価」は、東京証券取引所第一部上場企業のうちの代表的な企業225社を日本経済新聞社が選び、その株価の平均を毎日計算して発表したもののことです。

この計算方法は次のようになります。

平均株価の計算が始まった1949年ごろの株は、1株50円で発行されていましたから、計算方法に一貫性を持たせるために、まず計算対象企業の株を額面50円に換算します。

額面5万円で発行されて、現在50万円の価格がついている株は、1000で割って、500円にします。

こうして225社の数字を合計し、「除数」で割ると、平均が出ます。
「除数」とは、割り算で割る数字のことですね。

225社の平均の値を出すのだから、225で割ればいいだろうと思ってしまいますが、これが225ではないのです。

1945年の5月に平均株価の計算を始めたときには、計算対象の会社が実は227社だったので、合計額を227で割っていました。

そして翌年から対象企業が225になり除数も225になりました。
ところが時間が経つにつれて問題が起きます。それが株式の分割です。

株式分割と日経平均株価


株価が上がった会社の中には、「こんなに自社の株価が上がって高くなってしまったのでは、一般の投資家が株を買いにくい」と考えて、自社の株を分割することがよくあります。

株式分割をすると、これまでの1株が2株になるのです。
そうする、1株当たりの株価は半額になりますので、一般の人にもグッと買いやすくなります。

ところが、「平均株価」の対象になっている会社の株が分割され、株価がこれまでの半額になると問題が生じます。
そのまま合計して225で割ったら「平均株価」が下がってしまうからです。

一つの企業の事情で全体の平均が変わってしまうのでは困りますよね。そこで、これまで通りの「平均株価」になるように、合計金額を割る数字、つまり「除数」を225より小さくする。
これを繰り返しているうちに、「除数」は225より小さくなっていったのです。

また、「平均株価」は、日本経済のバロメーターです。
日本を代表する企業を対象にするべきなので、ときどき計算対象の会社を入れ替えます。
このときも、平均株価の数字が変化しないように「除数」を変化させます。

日経平均株価以外に「TOPIX」も使われる


株式市場の動きを示すものとしてもうひとつ、「TOPIX」の数字も使われます。

「TOPIX」とは、Tokyo Stock Price Index の頭文字などをとったもので、「東証株価指数」といいます。

東京証券取引所第一部上場企業会社の株価の時価総額(各企業の株価に発行株式数をかけたもの)を、指数(ポイント)で表しています。

TOPIXは1968年1月から計算を始め、この年の最初の取引が始まった1月4日当時を100として計算しています。

この指数が100であれば、1968年1月4日当時の株価の総合計の10倍の金額になっている、ということになります。