株式市場を読むにはミクロとマクロの両視点が必要

株価を読むためには、経済環境に注目する


株価を動かす要因、ニュースはさまざまあります。
とくに企業の業績に影響を与えうる情報は投資をする上で見逃せません。

とは言え、企業の業績の変化というのは、ミクロなニュースだけでなく、マクロ経済の要素も大きく関与してきます。

たとえば、世の中の景気動向です。

企業の業績がいくら好調でも、日本全体の景気が悪くなれば、業績に悪影響が出るのは避けられません。景気の波に左右されない企業というのは存在しないのです。

一般的に、景気が傾けば株価は下がり、景気が上向けば株価は上がると言われています。
しかし、単に景気に連動して株価が上下するわけではありません。

前回記事でも書きましたが、株式市場には先見性があり、景気のピークのおよそ半年前に株価(この場合は日経平均)がピークをつけると言われます。
これは、投資家が現在の状況から未来を予測して、投資に有利な行動を取っていくからです。
その結果として半年前に株価がピークになると言われているのです。

この株価と景気の関係についてもう少し詳しく話していきます。

景気動向と株価の関係


一般的に不景気になると、企業の設備投資に対する意欲が低下するなど、お金に対する需要が減ります。設備投資に消極的だと、お金を借りる企業も少なくなります。

そのため、日本銀行は景気を刺激させようと金利を引き下げ、企業にお金を借りやすくさせて、市中にお金を流通するお金の量を増やそうとするのです。

低金利で運転資金を借りることができた企業(お金の借り手)はその恩恵を受けますが、一方で、銀行にお金を預けている人(お金の貸し手)にとっては、もらえる利息が少なくなってしまうため、金利引下げはデメリットになります。

不景気でも株高が起こるワケ


利息があまり増えない以上、人々にとって銀行預金の魅力が薄れるため、残された資金はもっと魅力的な金融商品に向かいます。そのひとつが、株式市場なのです。

市場は景気動向を先読みして、株価は十分に下がっています。
底に銀行にあった資金が流れ込み、株価が上がることで「不景気の株高」という現象が起こります。

そうして、今度は景気が上向きに転じていくのです。

このように株価と景気、金利には密接な関係があり、見逃せません。

景気動向には関わる経済指標にはGDP、日銀短観、景気動向指数、完全失業率などたくさんありますが、それらの読み方はまた別の機会に書いていきます。