PERで「倍」でなく「資金の回収年数」で評価するのがコツ

PERを見てお買い得銘柄を見つけよう


PERとは、日本語に訳すと株価収益率と言い、ひとことであらわせば、現時点の「投資家から見た株の価値・お得度」です。

あるいは、「これからその企業が稼ぐであろう利益と比べて株価は割高か」を表します。

銘柄の持つデータの総合的な分析であるファンダメンタルズ分析は、数えきれないほどの項目があり、数えきれないほどの解釈の仕方・考え方があり、投資初心者にはとても壁が高く思います。

しかし、その中でもPERは基本的かつ重要なものでプロの投資家も使う大事な指標です。
ファンダメンタルズ分析において、PERをうまく使いこなせることは必須と言っても過言ではありません。

また、できるかぎりリスクを取ることなく安定したリターンを確保するうえでも、PERは無視することのできない重要な指標なのです。

「成長が期待できる会社だと思って株を買ったら、ちゃんと成長はしているのになぜか株価が下がってしまった」とならないように、PERとは何なのかをキチンと理解しておきましょう。

もし人にファンダメンタルズ分析を教えるなら、たくさんある指標のうちからどれから教えるかと言ったらPERという人も多いのではないでしょうか?

それくらい、PERは大事な指標です。

今回はそんなPERについて、その基礎を学んでいきましょう。

株のPERにおける「倍」の意味を知っていますか?


前掲しましたように、PER(Price Earnings Ratio)は日本語で株価収益率と書きます。

PERは「株価÷1株当たりの当期純利益」という計算式から出てくる数字で、その単位が「倍」で表されます。

よく株の本などで「PERは低いほどよい」と書かれていて、単純にその通りに憶えている人が多いです。

しかし、この株価収益率の「倍」という意味、なぜそれが倍なのか、なぜそれが良いのかしっかりと理解できていますか?なぜ、そうなるのかわかっていますか?

PERは、その値を使って「同じ業種の会社どうしのPERを比較」したり「その会社の過去のPERと比較」するのに使うことが多いです。

たとえば、同じ業種の会社で「株価 15,000円で1株あたり純利益 600 円のA社」と「株価 66,000 円で1株あたり純利益 5,500円のB社」があった場合。

株価だけを見るとB社の方が高いですが、PERはA社が 25倍・B社が 12 倍なので、PERからは「A社はB社よりも割高だ」ということができます。

これが、PERで「倍」がその解釈に使われる意味です。

PERは「投資金額を何年で回収できるか」で解釈する


PERは日本語で「株価収益率」と訳されますが、ここで皆さんが結構混乱するみたいです。

それは、単位を「倍」とするからわかりにくいのです。
そこで、この単位を「倍」ではなく、「年」という単位として置き換えてみます。

例えばある銘柄AのPERが10としましょう。
するとAの株価収益率は10倍となります。

そして、別の銘柄BはAと株価も同じで、PERが15です。
すると、PERが15だからBの株価収益率は15倍です。

さて、これを聞いてあなたは、「AのほうがPERがBより低いからお買い得」と言われてもピント来ますか?わたしは、初めてそれを聞いたときは正直、ピンときませんでした。

そこでPERを「倍」でなく「年」に置き換えて捉えてみます。
PERを「年」に置き換えるとどうなるでしょうか?

PERを「倍」から「年」に置き換えるとは、「投資資金を回収できる年数」ことを意味します。よって、PERは「この銘柄は投資したお金が何年で回収できる」という意味で捉えることができます。

するとさっきのAとB銘柄の比較なら「同じ投資金額なら10年で回収できるBのほうがお得」と分かりやすいわけです。

一般的にPERを見るときは「15以下がお得であるかどうかの目安」と言われていますが、このことを踏まえて「年」考えると、回収にかかる年数が「15年より短い」ならお得と言えますね。

では、なぜPER15以下ならお得と言われるのでしょうか?

次章では、その理由を具体的にファンダメンタルズ分析でPERを実践していくことと交えて、解説していきます。

PERは日経平均株価や業種別で比較して使う


さて、それではPERを具体的にファンダメンタルズ分析で用い、投資ツールとして活用していきましょう。

以上のように考えれば、投資金額の回収年数は当然短いほうが有難いですよね?
さっきの例なら投資金額の回収に15年かかる銘柄Bより10年で回収できる銘柄Aのほうがお買い得だし、投資資金が回収できる安心感もあります。

しかし、これだけだと問題点も実はあります。

さっきの例をもういちど考えると、PER10のBのほうが確かに安いけど、もし10以下の銘柄があったらどうでしょう?実際にそんな銘柄はいくらでもあります。

10以下の銘柄があって、10でも安いとはならなくなると、肝心の「お買い得」の境界線が分からくなりますよね?そんなときのためにPERのひとつの大きな目安があります。

それが日経平均株価やその業種の平均PERです。これらは、東京証券取引所に上場する主要銘柄の平均PERで、その値がおおよそ15倍前後で平均しています。

つまりこのPER15が、株式相場全体での平均的なPERと考えられるわけです。
したがって、PERを使って比較するときは、だいたいPER15倍以下ならばお得と言えるわけです。

業種によって平均PERが違う点にも注意

PERは市場全体の平均値が概ね15程度であることから、PER15以下がPERを割安か割高かを判断する目安であると書きましたが、ここでひとつの注意点があります。

それは、業種によるPERの差です。

例えば金融機関のように規制が多く、今後収益を上げにくくなるだろうと予想される業種は低いPERになりがちです。

商社も近年は、低PERでの推移が続いています。総合商社は資源価格次第で収益がぶれやすい傾向があるため、業績予想が難しい(つまりリスク高い)と判断されることが多く、その分PERは低い評価になりがちとなります。

また、最近は内需銘柄が人気で「食料品・医薬品・小売業」などの業種のPERが高くなっています。

逆に中国景気の減速の影響が懸念される「海運」や、マイナス金利幅拡大の場合に収益低下が懸念される「銀行業」のPERは低くなっています。

PERは使いやすく有力な指標ではありますが、こうした業種間の差も考慮にいれ、PER以外の指標も総合的に判断していくことが必要です。